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第295回 例会2021年4月21日(水)0:00〜2021年4月27日(火)23:59 開催

開 会

点 鐘

ロータリーソング

四つのテスト

会長の時間

2020-21年度会長 大塚 和光

 皆様、おはようございます、こんにちは、こんばんは。どれか当てはまるもので。

 4月26日は何の日かご存知ですか?・・・「4(よい) 2(ふ) 6(ろ)」の語呂合わせで「よい風呂の日」です。この日は日本入浴協会が定めた日で、親子でお風呂に入り、親子の対話を深め、家族同士の触れ合いを促すことを目的としています。私もお風呂に入るのが大好きです。湯船に浸かっていると幸せですよね。
 これからの季節、外の気温が暖かくなってくるとシャワーだけで済ませてしまうこともあります。若い頃は殆ど毎日シャワーだけで湯船につかるのは三か月に一度くらいでした。人に聞かれた時「風呂に入るのは三月に一度くらいかなぁ」と応えてびっくりされることがしばしばでした。勿論バスタブに浸からないだけで清潔にはしていました。
 齢と共に湯船につかることが大事と思えてきました。今では殆ど毎日「朝風呂」です。体を温めると体が「起きて」来ます。加齢と共に一晩寝ただけでは取れにくくなってきた疲れが取れるし、免疫力UPにも効果があると言いますし。まだまだ乾燥する季節です。浴室の湯気で鼻や喉などの乾燥も防ぎたいですね。清潔にする為というよりもリラックスするという要素が多くなってきています。あのタモリさんでしたか、風呂で体を洗わないそうです。私もです。手足と顔や首の周りと「おいど」、はっきり言ってお尻の周りだけは必ず洗います。他は洗わない。お湯に浸かるだけ。いつだったか年寄りは「油っけ」が少なくなるから肌のためにはこの方が良いのだと聞いてから続けています。乾燥肌、というか肌荒れ、かゆみは防ぐようです。勿論、健康に良いはずです。

 G月信4月号で久保田ガバナーが母子の健康月間に触れています。先ず、乳児死亡率について2018年のWHOのデータにより日本は0.09%、パキスタン4.6%、中央アフリカ4.2%、アフガニスタン4.0%、世界平均で1.86%であることを紹介、ワースト20の殆どがアジア・アフリカ諸国であると。現在の日本では乳幼児が無事に成長するのが当たり前ですから乳児の死亡率などあまり意識しません。
 「友」4月号も横組みで「親子の健康」を特集して、日本ではマタ・ハラや産後うつ、ワンオペ育児、DV、児童虐待など、また、若年層の望まない妊娠、中絶、出産といった問題に目を向けた取り組みが行われているとあります。しかし、世界を見れば厳然たる事実として多くの乳児が命を失っています。この事実を知って折々に触れてほしいがために、この月間テーマが設けられているのです。
 同じWHOの資料によれば妊産婦の死亡率について日本は0.005%ですが、シェラレオネは1.36%、中央アフリカは0.89%、チャドは0・86%といいます。圧倒的にアフリカ諸国が多いのです。今の日本では出産で亡くなる女性は10万人に5人ですが、シェラレオネでは10万人中1360人が命を落としているのです。
 久保田さんは昭和35年生まれですが、その年の妊産婦死亡率は0.11%だったそうです。高度成長期を経た60年間で日本の医療・公衆衛生は随分向上しました。こうした日本の現実を見ると、国を豊かにし、貧困をなくして生活を変える事こそが「母子の健康」を改善するのだということを理解できます。母子だけに限らず国民の健康は、その国の豊かさを映しているとも言えます。
 かつての日本でも江戸時代までも遡って考えると現代のアフリカ諸国と重なってきます。ご存じない方が多いのですが、古い墓地には舟形の墓石で観音様が頬に手を当てている姿の像が彫られているものが多くあります。これは私の知るところでは産褥、つまりお産で亡くなった女性の墓石だといいます。近年、大分墓地の整理が進んだせいか見かけることが少なくなりました。しかし、昭和20年生まれの私の若い頃には近隣の屋敷墓や畑地にある古い墓地などには必ずいくつか見られたものです。
 平成6年までは私の家の庭にもいわゆる屋敷墓がありました。現在は駐車場になっています。保健所に届け出て墓地としての役割を終わり、寺のご住職に御霊抜きのお経をあげていただき墓石は「ただの石」になりました。その中の二つを庭のモニュメントとして残しました。

「庭石」とも言えませんが「野灯篭」と並んで庭に風情を醸し出しています。

正徳二年(1712)霜月(11月)11日とあります。右端のものは宝永元年(1704)です。

 月信によると新型コロナウイルス感染症・COVID-19の影響により南アジア全域で公衆衛生サービスが低下し2020年の子供の死亡数が推定で22万8,000人増え、妊産婦死亡数も約11,000人増加したとの記事を目にしたとあります。2009年のユニセフ白書によれば毎日約1,500人の女性が妊娠・出産に関連する合併症で命を落としているともあります。

 この項の最後に久保田さんは「出来ることから、わずかなことでも行動に移し1人でも多くのお母さんと子供たちの健康と幸福に繋がることをしたいですね。そして、その笑顔を見て一緒に喜べるロータリアンでありたいと思います。」と書いています。
 私たちのクラブの「お米プロジェクト・ごはんを食べてポリオを根絶」という活動も未だに先の見えない行動制限の中、思うに任せません。しかし、「出来る時に、出来ることを、出来るだけ」の精神を大切に、粘り強く続けましょう。お米ですから「そくい」糊のごとく粘り強く。

幹事報告

2020-21年度幹事 石田 裕樹

◆「地区ビジョン」「行動計画」パンフレット◆
 詳細は下記よりご覧ください。
 (送付されましたパンフレットにつきましては、ロータリーの友5月号に同送します。)
 【「地区ビジョン」「行動計画」パンフレット送付案内
 【地区ビジョン裏表紙
 【地区ビジョン

 

◆藤沢北西RC創立45周年記念式典◆
 詳細は下記よりご覧ください。
 【藤沢北西RC創立45周年記念式典

 

◆藤沢南RC創立40周年記念誌◆
 クラブ宛てに上記誌の寄贈がありました。次回懇談会の際に回覧させていただきます。

委員会報告

出席委員会

第294回例会 出席率75%
 会員数4名 出席者3名 欠席者1名

奉仕プロジェクト委員会

◆アーカス湘南RC お米プロジェクト~ご飯を食べてポリオ根絶!~◆

 前回例会会期中の申し込みは0件でした。各種会合などの中止や延期が続き、なかなか宣伝も難しいとは思いますが、お米のストックはまだあります。引き続きご案内お願いします。

 
 案内用資料はこちら
 【アーカス湘南ロータリークラブお米プロジェクト案内
 【アーカス湘南RCお米プロジェクト申込書

Make Up

第294回例会のビジターコメント

前回はありませんでした。

Smile Box

第294回例会のスマイル報告

前回はありませんでした。

カレンダー

卓 話

月間テーマ卓話:「母子の健康月間」に寄せて 

卓話者:大塚 和光 会長

 私の子育て時代は40年ほども前のことです。当時のことですから育メンという言葉すらなく、専ら妻と私の母、祖母に文字通り「おんぶにだっこ」して貰っていました。極々、たまにですけれど、オムツを替えたり、夜泣きする子を抱いてウロウロしたりした記憶があります。ですから、母子手帳を知ってはいましたが、しっかり見たこともないのです。
 丁度、今、次女が4歳と2歳の男児の子育て中です。その父親は私の目から見て実に優秀な、典型的な「育メン」に思えます。次女に聞いてみましたら、母子手帳はいつも持ち歩いているわけではないし、それほど熱心に記入しているわけではないと言います。それやこれやで「母子の健康月間」に際して母子手帳について調べてみる気になりました。JICA 、UNICEF、厚生労働省の資料などを参照しましたが、学術論文のつもりはありませんのでいちいち引用元を記しません。ご寛容のほど。

 母子手帳の正式名称は「母子健康手帳」といいます。社会情勢や保健医療福祉制度の変化、乳幼児身体発育曲線の改訂に応じて、その時代に合った様式に変化してきました。日本で妊娠した女性であれば、役所に妊娠の届けを出した時点で手渡される母子手帳。母子手帳は、英語では「Maternal and Child Health Handbook」と訳します。しかし、アメリカをはじめ、英語圏には母子手帳がありません。日本で妊娠・出産をする外国人には外国語版の準備をしている自治体であれば、外国語版母子手帳が交付されます。

 現在の母子手帳のはじまりは、昭和17年に始まった「妊産婦手帳」です。現代の母子手帳と同様、届け出により交付され、保健所や医師、助産師による保健指導の結果を記載してもらうものでした。妊娠や育児に関する必要物資の配給時にも使用されたそうです。
 現在の母子手帳のように、乳幼児期から小児期までに期間が拡大されたのは、昭和23年のこと。このときに「母子手帳」という名前に変更されました。その後、昭和40年に制定された母子保健法に基づき、「母子健康手帳」に名称を変更。現代に至るまで、何度か様式の改正が行われています。

 歴史を見ると、太平洋戦争直前の日本では1937年に後の母子手帳の根拠法令となる母子保健法が施行されました。これは1941年の人口政策確立要綱で見られる「1夫妻5児」のような、戦時体制下に日本軍の徴兵制度による「産めよ、増やせよ」という極端な人口増加施策の一環でありました。こうした結果、目的や結果はともかく出産〜保育の環境が著しく急速に整備されたのです。
 1942年、国による妊産婦手帳制度が発足。戦時下においても物資の優先配給が保証されるとともに、定期的な医師の診察を促すことを目的としました。
 1947年、児童福祉法施行。翌年から妊産婦手帳が母子手帳に衣替えが行われるとともに内容の充実が図られました。
 1965年、母子保健法施行。翌年から母子手帳が母子健康手帳に衣替えしました。
 1981年、母子保健法の改正に伴い、母親が成長記録を書き込める方式へ変更されました。
 1991年、母子保健法の改正によって、都道府県交付から市町村交付へと変更されました。

 母子手帳の最大のメリットは、妊娠中から乳幼児期にかけての健康記録をコンパクトな一冊の手帳にすべて記せることでしょう。出産時の様子から乳幼児健診、予防接種の記録などが全てまとめられているため、異なる医療機関を受診してもスムーズに子どもの状態を把握することが可能です。成人したのち、子ども時代に摂取した予防接種の確認をしたい時にも母子手帳を見れば一目瞭然です。予防接種は時代によって接種内容が異なるため、長きにわたって役立つものだといえるでしょう。

 海外には母子手帳ってあるのでしょうか?
 母子手帳は日本生まれ。英語圏の国では特になじみのないものです。しかし、一冊の手帳で母子の健康を管理する仕組みは海外にも受け入れられています。はじめに定着したのは、インドネシアです。インドネシアに赴任した日本人小児科医が、現地での診察時に出生時の体重やワクチンの接種歴を尋ねてもわからず記録も残されていないといった状況に直面し、日本の母子手帳を紹介したのがきっかけでした。
 1980年代には、特殊法人国際協力事業団の研修で日本を訪れていたインドネシア人医師が、母子の健康に貢献する有効性に着目し母国での普及を思い立ちました。インドネシアでは、国際協力事業団の働きかけにより1989年から試験的に手帳の配布を開始しました。有効性を認識した日本国政府も支援に乗り出し1998年からは「母と子の健康手帳プロジェクト」として普及が進められました。インドネシア版の母子健康手帳は、日本の手帳と比べて大型(A5ノートサイズ)で、イラストを多用するなど文盲の母親が存在したとしても理解できるように工夫されており、簡易な育児書としても活用できるよう工夫されています。 
 2007年からは、インドネシアがパレスチナやアフガニスタンでの普及に協力することとなりました。インドネシアでの成功により独立行政法人国際協力機構では母子健康手帳を意識した研修指導を行うようになり、南アメリカやアフリカでの普及を進めています。
 その後も日本の母子手帳は海外への輸出が進められ、現在では世界30カ国以上で活用されています。ベースは日本の母子手帳ですが、中身はそれぞれの国の文化や医療保険制度が反映されています。

 アフガニスタンでの事例を見てみます。
 2019年3月17日付アフガニスタン発UNICEF Afghanistanによれば、アフガニスタンでは今年、推定120万人の子どもたちが誕生します。アフガニスタンの多くの家庭、特に農村地域で暮らす人々にとって保健施設で診察や治療を受けることは容易なことではありません。アフガニスタンは資機材や医薬品が整ったアクセス可能な保健施設が足りず、切に必要な状況です。2015年にJICAがインドネシアにて行った母子保健に関する研修にアフガニスタン公衆衛生省からの研修員が参加したことがきっかけとなり、2016年6月からフォローアップ協力として母子手帳の作成・導入を支援することになりました。協力の中では、公衆衛生省を中心に複数の開発パートナーが一丸となって委員会を組織し、複数の民族が居住しているうえ女性の識字率が10%台という社会的背景を踏まえ、イラストを多用した母子手帳を2言語(ダリ語、パシュトゥ語)で作成しました。その後、母子手帳の運用のための指針作成と保健従事者への研修を経て、パイロット地域で試行的導入を行いました。今後、無償のUNICEF連携などを通じて全国への普及に向けて協力を進めていきます。
 アフガニスタンは妊産婦死亡率と乳幼児死亡率の減少において過去15年間で大きな進展を遂げてきました。しかし2016年、19人に1人の子どもが1歳の誕生日を迎える前に命を失っています。5歳未満の子どもの発育阻害率は世界で最も高い国の一つに数えられており、その数値は41%にのぼります。状況を改善するため、保健省とJICA、UNICEF、世界保健機関(WHO)、パートナー団体は、2016年1月からアフガニスタン初となる母子手帳を作るべく協力してきました。
 母子手帳は2017年に制作され、2つの地区、カブールのミア・バチャ・コッとナンガルハル県カマで試験運用と評価が行われました。その結果、99%の母親が母子手帳を所有し、90%が使用していることが分かりました。そして、80%近くが母子手帳を持って保健施設を訪れていました。なかには、母子手帳のことを健康状態や栄養状態の記録を見せたり付けたりしてもらうために常に持ち歩く「健康パスポート」と呼んでいる母親もいます。母親たちの好反応を受け、保健省はこの事業を拡大し、3年間でアフガニスタンの34県すべてに母子手帳を配布する準備が整いました。
 2019年、カブールとナンガルハル県、バーミヤン県で母子手帳の配布が始まり、それに続き、2020年から2021年にかけて他の県でも配布が行われます。分からないことや初めてのことがたくさんの妊娠期間は適切なサポートが受けられない場合、母親たちにとって不安でストレスのたまる期間になりかねません。日本発の母子手帳はアフガニスタンの全ての母親が自らの安全と健康を守り、全ての子供達が公平な人生のスタートラインを切るために大きな力となるのです。

閉 会

点 鐘

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